英語が苦手でもシンガポールで働ける？日本語を活かせる仕事と英語力の目安

結論：必要な英語力は職種によって大きく違う

シンガポールの公用語には英語が含まれ、職場の共通語も英語であることが多いです。一方で、日系企業や日本人の顧客が多いため、日本語を主に使う仕事も一定数あります。日本人の顧客だけを担当する接客や、日本の本社とのやり取りが中心の事務などでは、業務の大半を日本語で進める職場もあります。

それでも「英語をまったく使わない」働き方はまれです。同僚や上司が日本人以外であれば、社内の会話やメールは英語になります。日本語が中心の職場でも、取引先への連絡、社内システムの画面、雇用契約書、パスの手続きで出す書類などは英語で書かれていることが多いです。住まいの契約、銀行、病院、役所の手続きなど、生活の場面でも英語を使います。

つまり、英語が苦手でも応募できる仕事はあります。ただし「英語を使う場面がゼロの仕事」を探すより、「自分の英語力で回せる仕事」を探し、働きながら少しずつ伸ばすと考えるほうが現実的です。

日本語を活かせる仕事と、そこで英語を使う場面

日本語を活かせる仕事は、主に「日本人の顧客を相手にする仕事」と「日本の会社とやり取りする仕事」です。どちらも日本語が評価の中心になりますが、英語を使う場面は職種ごとに違います。応募前に、自分がどの場面で英語を使うことになるかを想像しておくと、面接でも具体的な質問ができます。

英語の負担が比較的軽くなりやすい仕事

日本人の顧客を相手にする接客や、日本語のカスタマーサポート、日本人の子ども向けの塾講師などは、業務の中心が日本語になりやすい仕事です。英語は同僚との会話や決まった手続きで使う程度という職場もあります。ただし店舗やチームの規模が小さいと、一人で何役もこなすことになり、英語の出番が増えることもあります。

日本語が中心でも英語が欠かせない仕事

日系企業の営業や事務は、顧客や本社が日本人でも、社内の現地スタッフや現地の業者とのやり取りで英語を使うのが一般的です。読み書きが中心で会話は少ない、という職場もあります。翻訳・通訳は日本語を活かす仕事ですが、英語力そのものが商品になるため、英語が苦手な人の選択肢にはなりにくいと考えてください。

求人の英語レベルの読み方：不問・日常会話・ビジネス

求人票には、求める英語力が書かれていることが多いです。書き方は求人ごとにばらばらですが、セカイシゴトの求人では「不問」「日常会話」「ビジネス」の3段階で表示しています。それぞれ、おおよそ次のように読んでください。

この3段階は目安です。同じ「日常会話」でも、会話が中心の職場と読み書きが中心の職場では、求められる力が違います。「話すのは苦手だが読むのはできる」「メールなら書ける」など、自分の得意・不得意と、仕事で英語を使う場面が合っているかを見てください。

「不問」は「英語を一切使わない」という意味ではありません。採用の条件にしていない、という意味だと考えるのが安全です。入社後に英語を使う場面がどのくらいあるかは、面接で確認しましょう。

逆に、英語レベルが「ビジネス」の求人でも、仕事の経験が条件によく合っていれば、応募して相談する余地はあります。その場合は、英語でできることとできないことを書類に正直に書き、面接で英語を使う場面を確認したうえで判断してください。

英語が苦手な人の仕事の選び方と応募のコツ

日本語で書かれた求人を探す

日本語で書かれた求人は、日本語を使う職場である可能性が高く、英語が苦手な人の出発点になります。日本人向けの求人サイトや人材紹介会社では、日本語を使う仕事がまとまって見つかります。英語の求人サイトで探す場合は「Japanese speaking」「Japanese」などの語で絞り込むと、日本語を使う求人を見つけやすくなります。

面接で社内の使用言語を確認する

求人票だけでは、実際に英語をどのくらい使うかは分かりません。面接では次の点を具体的に聞いてください。遠慮せずに聞いてよい質問です。入社後の食い違いを防ぐことは、会社にとってもメリットがあります。

• 社内の会話やメールは何語で行っているか。上司と同じチームの人は日本語を話すか。
• 顧客は日本人が中心か。日本人以外の顧客に対応する場面はどのくらいあるか。
• 社内の書類、マニュアル、システムの画面は何語か。
• 英語で電話や会議に出る場面はあるか。あるなら、どんな内容か。
• 入社後に英語力を伸ばすことを期待されているか。研修や補助はあるか。

英文レジュメは用意しておく

日本語の求人でも、英文レジュメ（CV）の提出を求められることがあります。パスの申請で会社が経歴を確認する際にも使われるため、用意しておくと手続きが進めやすくなります。英語が苦手でも、職歴・担当業務・資格を短い文で書けば十分です。難しい表現を使う必要はありません。翻訳ツールを使った場合は、面接で聞かれても説明できる内容になっているかを確認してください。

語学力の欄には、英語のレベルを正直に書きます。「日常会話レベル」を実際より高く書くと、入社後に困るのは自分です。「業務メールの読み書きは可能、会話は勉強中」のように、できることとできないことを分けて書くと、会社も配属を考えやすくなります。

日本語の強みを具体的に伝える

日本語を使う仕事では、英語よりも日本語で何ができるかが採用の決め手になります。日本人の顧客への接客経験、日本語での営業成績、敬語での電話・メール対応、日本の商習慣の理解など、応募先の仕事に直結する経験を具体的に伝えましょう。英語については「今は日常会話程度だが、こういう方法で勉強している」と伝えると、前向きな印象になります。

入社前に準備しておくと楽になること

英語が苦手な人ほど、働き始めてすぐの時期に負担が集中します。内定から入社までの間に、次のような準備をしておくと最初の数週間が楽になります。

• 雇用契約書を読んでおく：給与、勤務時間、休日、試用期間、退職の条件など、自分に関わる箇所だけでも内容を理解しておく。分からない箇所は署名の前に質問する。
• 職種で使う英単語を覚える：接客なら商品名や注文の受け答え、事務なら請求書や発注など、仕事で必ず出てくる語を先に押さえる。
• 生活の手続きの流れを調べておく：住まい探し、携帯電話の契約、銀行口座の開設など、到着直後に必要な手続きで使う表現を確認しておく。
• 困ったときの確認の表現を用意する：「もう一度言ってください」「メールで送ってもらえますか」など、聞き返すための短い表現を覚えておく。

働きながら英語を伸ばす方法

シンガポールで働くと、英語に触れる機会は日本にいるときより自然に増えます。最初は日本語中心の仕事を選び、働きながら英語を伸ばして、次の転職で選択肢を広げる人もいます。無理なく続けるには、仕事で使う場面から覚えるのが近道です。

• 仕事で繰り返し使う表現を集める：接客の決まり文句、メールの書き出しと結び、電話の受け答えなど。よく使う文を手元にまとめておくと、実際の場面ですぐ使える。
• 英語のメールや書類をそのまま読む：社内の英語メールを翻訳ツールに頼らず一度読んでみる。分からない語だけ調べる習慣をつける。
• 同僚と短い会話をする：昼食や休憩の雑談など、失敗しても困らない場面で話す回数を増やす。
• 生活の手続きを自分でやってみる：住まいの問い合わせ、病院の予約、役所や銀行の手続きなどは、実用的な英語の練習になる。
• オンラインの英会話や語学講座を使う：勤務時間に合わせて受けられるものを選ぶと続けやすい。
• 現地の英語に慣れる：シンガポールの英語には独特の言い回しや発音がある。ニュースやラジオ、職場の会話で耳を慣らす。

目標は「完璧な英語」ではなく「仕事と生活で困らない英語」です。聞き返すこと、言い直してもらうことは失礼ではありません。分からないときに確認できる表現を先に覚えておくと、会話への不安が大きく減ります。

英語力と就労パスの関係

シンガポールで外国人が働くには、就労に有効なパスが必要です。パスは本人ではなく雇用主が申請します。EP や S Pass の審査では、給与や職務内容、学歴・職歴などが確認されます。英語力の条件が気になる場合も、まずは給与と職務内容がパスの条件に合っているかを確認するのが先です。

英語が不問の求人でも、パスの条件は変わりません。求人に書かれた給与が、自分が取る予定のパスの最低月給に届いているかを確認してください。家族ビザ（DP・LTVP）で滞在している人も、会社の申請と承認があって初めて働けます。パスの種類と条件は、就労パスの記事にまとめています。

注意点：「英語不要・高収入」の怪しい求人

英語に不安がある人は、「英語不要」「未経験でも高収入」といった言葉に引かれやすくなります。こうした言葉で求職者を集める怪しい求人もあるため、次のような特徴があれば応募前に十分に確かめてください。

• LINE や個人のメッセージアプリにすぐ誘導する：会社名や所在地を示さず、個人アカウントでのやり取りだけを求める。
• 前払いを求める：登録料、研修費、ビザ申請費、保証金などを求職者に払わせようとする。
• パスなしで働けると言う：「観光で入国すれば働ける」「パスがなくても現金払いで大丈夫」などと誘う。
• 仕事内容があいまい：英語不要・高収入を強調するだけで、職種、勤務先、勤務時間の説明がない。
• 会社の実体が確認できない：会社名、所在地、ウェブサイトがない、または問い合わせても答えない。

正規の手続きでは、パスは雇用主が申請します。求職者が会社にお金を払う場面は通常ありません。パスを持たずに働くことは法律で認められていません。「英語ができなくても大丈夫」という言葉そのものは怪しくありませんが、条件が良すぎる話や、手続きを省く話には応じないでください。